不動産の購入を検討しているなら、その土地について自分でも調べてみるのがおすすめです。
しかし、調べるといっても自分で調べられるのか、何を調べたら良いかわからないという方もいるでしょう。
そこで、これだけはチェックしておくと良いポイントと土地調査の仕方をご紹介しま
す。
まずは登記をチェック！何が記載されている？土地調査の仕方
土地調査を始めるなら、まずは登記からチェックしましょう。
登記とは、その不動産が誰のものであるかを公に記したものです。
調査の仕方は、法務局で手続きすれば誰でも閲覧が可能です。
登記の閲覧方法と請求方法は、窓口で交付請求する方法と、郵送やオンラインで請求する方法があります。
登記に記載されているのは、4点です。
1つはその物件の住所と所有者で、その下に権利に関する事項があります。
誰から誰に所有者が移ったのかなどを確認できるのです。
その下にあるのが所有権以外の権利で、抵当権などが記載されます。
その下は共同担保目録となります。
土地調査では用途地域の確認も大切！確認の仕方とは
土地調査では、その物件がどのような用途地域になっているか調べることも大切です。
用途地域とは、都市計画法の地域地区のひとつです。
たとえば、工業地帯に住宅が1軒だけ建ってしまう、またはその逆になるのを防ぎ、計画的に市街地を形成する目的があります。
住居用の家を建てようと思って土地を購入したのに、住居用の家を建てられない用途地域だったということがないよう、事前に調べておきましょう。
用途地域の調査の仕方は、都市計画図をみることです。
都市計画図は自治体の都市計画課などにあり、窓口で調べてもらえます。
また、インターネットで住所を検索すれば用途地域がわかる場合もあるので、すぐに知りたいときは検索してみましょう。
建物が建てられない？土地調査で道路を確認する仕方とは
土地を購入するときは、物件に接する道路についても調査しておきましょう。
しっかり調べないで購入して、建物が建てられなかったというケースがあるからです。
接道義務違反になっている場合が、その例でしょう。
また、敷地内に都市計画道路が含まれるケースもあります。
将来的に整備する計画がある場所は、建物が建てられないうえに、敷地面積に加えられません。
道路調査の仕方は、都市計画道路については役所にある建築指導担当課などの指定道路図で確認できます。
接道義務違反かどうかは、自分で幅員4m未満かどうかを測量して調べる方法もありますが、役所に調べてもらうことも可能です。
まとめ
土地を購入する前に調べておきたいポイントを3つご紹介しました。
せっかく購入したのに、活用できないということがないよう、登記情報・用途地域・道路についてチェックしておきましょう。
ぜひ土地の調査の参考にしてみてください。
